会社員とはここが違う、個人事業主の5つのメリット

最近、働き方改革とともに個人で働く個人事業主にも注目が集まっています。アメリカでいうと、フリーランスの割合が多く、もはや日本は遅れすぎていると言っても過言ではありません。

今の働き方に不安がある、自分のやりたいことを追求したいなどの理由から個人事業主を選択肢に入れている人も多くなりました。

そこで、ここでは会社員と比較した個人事業主のメリットについて解説していきます。もし正社員で働いていると、今後かなりの遅れを取る恐れがあります。

個人事業主のメリットをしっかり把握しておきましょう。

個人事業だと仕事に対する考え方が変わる

個人事業主は字のごとく、個人で行う「事業主」です。

自分の得意分野やスキルで自分の仕事を作り出せるのが最大のメリットです。報酬も自分で営業を行うので、サラリーマンの平均月収を1日で得ることも日常茶飯事です。

会社員時代にしていたことで独立するだけではなく、改めて自分の強みやスキル、興味関心のあることなど、さまざま要因が仕事につながることはよくあります

 

また、気の合う仲間とチームを組んで仕事をすることも可能です。

視野の狭い、変な上司の言うことなんか聞かなくていいです。

仲間同士の得意分野やスキルを掛け合わせることで、新しい仕事や新しいアイデアが生まれることも珍しくありません。

このように趣味や興味関心からビジネスの種を多くまいていける自由があるのは、会社員にはない個人事業主のメリットです。

 

そして個人事業主には「なんのためにこの仕事をしているのかわからない」といったモヤモヤを抱えることがありません。

それは自分がクライアントと契約をして、一緒にビジネスを進めているからです。

 

会社とは、奴隷制度に近いと思った方が会社員から抜けるためには健全かもしれません。

上司に言われたから、社内の事情などでやらされているといったことから解放されます。

その仕事が誰のためであり何のためにしているのかを強く意識して働くことが求められるので、会社員とは仕事に対する考え方が変わってきます。

 

「どう生きたいか」を軸に仕事を決められる

ワークライフバランスや働き方改革などが叫ばれていますが、個人事業主であれば自分の裁量で好きなように決められます。

ただし、「どう生きたいか」ということに真摯に徹底に考え抜くことが必要です。

 

個人事業主には会社組織のように何かが拘束することはありません。そのため自分の中に芯がなければ、なんとなく過ぎていく日々に簡単に流されてしまうからです。

 

しかし、芯がしっかりしていれば、働く場所や時間、環境を自由に決められるので、子育てをしながらでも働けます。

 

そして地方へ移住してもUターンしても働くことも可能なので、とにかく個人事業主は自分のスキルと収入を高めるには最適な働き方と言えるでしょう。

個人事業主だと成長スピードが速い

個人事業主はすべてのことにおいて自分の責任で選択、実行しなければなりません。

その分、会社員よりも成長スピードが速く、また成長を実感できる場面も多くあります。会社員は陰口を言うだけで成長していません。  さっさと個人事業主として世の中を歩き抜く力をつけるべきだと思います。

 

特に判断力や決断力、行動力は個人事業主として生きていくためにはダイレクトに影響します。どのように判断、決断し、即行動に動くことが求められるため仕事をしていくごとに実感はずです。

そして時間管理、健康管理、金銭管理などさまざまなことを自分でマネジメントする必要があるので、セルフマネジメントが自然に身につきます。

自分の能力次第で収入を上げられる

自分の努力や才能、行動量がダイレクトに収入に反映される点も個人事業主のメリットです。

 

会社員だと実力主義の会社だとしても自分の頑張りに比べると給与が低いといった不満をいだくかもしれませんが、個人事業主の場合はクライアントから直接報酬を受け取れます。頑張れば頑張っただけ収入を増やすことが可能なのです。

そして会社員と異なり、収入の柱をいくつも持つことができるのもメリットです。

収入になりそうなものをすべて同時に進めても何の問題もありません。

個人事業主は付き合う人を自分で選べる

個人事業主は働く人を選べるのもメリットのひとつです。

会社員と違い、理不尽な上司のもとで仕事をする必要がありません。また合わない同僚や部下など自分が嫌だと思う人とは仕事をしなくてすみます。

自分と合う仲間とチームを組んで仕事をする、また相性の良いクライアントと契約をして仕事をすることもできます。

もちろんクライアントから仕事を受ける以上、完全に自由になれるわけではありませんが、会社に属している時よりも自分でコントロールが可能です。

まとめ

政府の働き方改革のもと、会社員だけではなく個人事業主に対する制度の整備も進められています。

今回紹介した個人事業主のメリットを読んで、自分にとってもメリットになるかどうかの判断基準のひとつにしてみましょう!

 

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